妊婦向け新型インフルエンザ（A/H1N1）感染対応Q＆A

妊娠している婦人もしくは授乳中の婦人に対しての新型インフルエンザ（A/H1N1）感染に対する対応Q＆A(一般の方向け)
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/pdf/02-03-01.pdf

Q1: 妊娠している人は一般の妊娠していない人に比べて新型インフルエンザに感染した場合、症状が重くなるのでしょうか？
A1:妊娠した女性が季節性インフルエンザ(通常のインフルエンザ)に感染すると症状が重くなり肺炎などを引き起こすことがあります。重症化するとお腹の中の赤ちゃんにも影響が出ることがあります。新型インフルエンザに関してはまだデータが不十分ですが妊婦は重症化しやすいことが示唆されています。

Q2：妊娠している婦人に３８℃以上の発熱と鼻汁や鼻がつまった症状、のどの痛み、咳などの症状が出た場合、どのようにすればよいでしょうか？
A2：かかりつけ産婦人科医を直接受診することは極力避け、地域の一般病院にあらかじめ電話をして受診します。このようにして妊婦から妊婦への感染防止をはかります。また、新型インフルエンザ感染が疑われる症状（発熱、鼻汁や鼻がつまった症状、のどの痛み、咳）が出現した場合を想定して、あらかじめ受診する病院を決めておくと安心です。

Q3: 妊娠した女性が新型インフルエンザ感染が確認された場合の対応はどうしたらいいでしょうか？
A3: 米国では妊娠している女性に対して抗インフルエンザウィルス薬（タミフル、リレンザ）の投与が勧められています。日本においても同様の処置を勧めています。医師と相談の上、抗インフルエンザウィルス薬を使用するかどうか決めてください。

Q4: 妊娠した女性が新型インフルエンザ感染者と濃厚接触（ごく近くにいたり、閉ざされた部屋に同席した場合）した場合の対応はどうしたらいいでしょうか？
A4: 米国では抗インフルエンザウィルス薬（タミフル、リレンザ）の投与が勧められています。日本においても濃厚接触した妊婦に説明同意を得た上で、それらの予防投与が勧められています。

Q5: 抗インフルエンザウィルス薬（タミフル、リレンザ）はお腹の中の赤ちゃんに大きな異常を引き起こすことはないのでしょうか？
A5: 2007 年の米国疾病予防局ガイドラインには「抗インフルエンザウィルス薬を投与された妊婦および出生した赤ちゃんに有害な副作用（有害事象）の報告はない」との記載があります

Q6: 抗インフルエンザウィルス薬（タミフル、リレンザ）の予防投与（インフルエンザ発症前）と治療投与（インフルエンザ発症後）で投与量や投与期間に違いがあるのでしょうか？
A6: 米国疾病予防局の推奨（http://www.cdc.gov/h1n1flu/recommendations.htm）では以下のようになっていますので、日本でも同様な投与方法が推奨されています。
１．タミフルの場合
予防投与：75mg 錠 1 日1 錠（計75mg)、治療のための投与：75mg 錠１回１錠、1 日2 回（計150mg）
なお、本邦の2008 年Drugs in Japan によれば、治療には上記量を5 日間投与、予防には上記量を7 日〜10 日間投与となっています。
２．リレンザの場合
予防投与：10mg を1 日1 回吸入（計10mg）、治療のための投与：10mg を1 日2 回吸入（計20mg）
なお、本邦の2008 年Drugs in Japan によれば、治療には上記量を5 日間吸入、予防には上記量を10日間吸入となっています。

Q7: 予防投与の場合、予防効果はどの程度持続するのでしょうか？
A7; タミフル、リレンザともに2008 年Drugs in Japan によれば、これらを連続して服用している期間のみ予防効果ありとされています。

Q8: 予防投与した場合、健康保険は適応されるのでしょうか？
A8: 予防投与は原則として自己負担となりますが、自治体の判断で自己負担分が公費負担となる場合があります。

Q9: 抗インフルエンザウィルス剤を服用しながら授乳することは可能でしょうか？
A9: 母乳自体による新型インフルエンザ感染の可能性は現在のところ知られていません。季節性インフルエンザでは母乳感染は極めてまれです。授乳期に抗インフルエンザウィルス薬を使用する場合は、担当の医師と相談の上授乳を続けるかどうか決めてください。なお米国疾病予防局の推奨では抗ウィルス剤を服用しながら、赤ちゃんに授乳することは可能であるとされています。同時に赤ちゃんへの感染リスクを最小限にするため、頻繁に手洗いしたりマスクをつけるなどの処置を必要とします。母児分離を行なうべきとの勧告は今のところなされていません。

平成21 年6 月19 日
社団法人日本産科婦人科学会
詳しくは　http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/pdf/02-03-01.pdf
　
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